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業績評価ということ その3
- 2008/02/07(Thu) -
 人の業績を評価すための財務指標としては資本利益率ROI Return on Investment)が考えられます。

 代表的なものとしては、ROA(→こちらをご参照下さい)ROE(→こちらをご参照下さい)などがあります。(尚、財務指標以外の指標も重要ですが、それは次の機会に述べます)

 一方、率ではなく額で評価しようという考え方もあります。

 例えば、管理可能利益(事業部長などが自らコントロール可能な利益)、あるいは残余利益(株主資本コストも控除したネットの企業価値向上額で、企業会計上の概念ではない)などを使うべきとの考え方もあります。

 率と額、一体いずれが好ましいでしょうか?

 これに対して、GE社(General Electric)がROIを否定し、残余利益を採用したことは有名です。

 曰く、「ROIは事業部長の関心を、利益額の増大よりも比率の増大へ向けさせる」と。

 例えば、次のような例で説明ができます。
 現状での業績
  本社費前利益   15百万円
  投下資本     50百万円
  資本コスト率   10%
  投下資本本社費前利益率=15百万円÷50百万円=30% ・・・①
  残余利益=15百万円-50百万円×10%=10百万円 ・・・②
 新たな投資案件
  追加投下資本   10百万円
  本社費前利益増加額 2百万円

 この新規案件を実施した場合の投下資本本社費前利益率と残余利益とはそれぞれ以下のように変化します。
 投下資本本社費前利益率=(15百万円+2百万円)÷(50百万円+10百万円)=約28.3% 
 つまり現状①より悪化します
 残余利益= (15百万円+2百万円)- (50百万円+10百万円)×10%=11百万円
 つまり現状②より増加します
 会社としてのメリットを考えた場合には、資本コストを上回る利益を確保できるこの新規案件は採用するべきです。
 従って、事業責任者の評価に関しては、投下資本利益率よりも残余利益を採用した方が資本合理性が高いことになります。 
   (以上、出典「原価計算 四訂版」岡本清著 国元書房 P.669~670)

 つまり、理屈を言えば、率よりも額の方が好ましいということです。

 ただ、ROIを採用するにしても、一定の資本額を前提にして、資本×ROIで額を計算して目標利益を出せば良いということになります。

 そうすると、結局「額」をどんな方法で計算するかだけの問題のように思えます。

 ちょっと小理屈が過ぎていればご容赦下さい。


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